2019-01-31

現地で事務所を構えて採用もスムーズ

エンジニアの採用

アジア圏から日本へのエンジニアの採用をしてきた経験があります。

アジアは英語圏ではないので、そこが非常に困りました。

入国管理局に提出する在留資格認定証明書交付申請書には日本語と英語で書かれているので、それが読めないとそもそもその申請書に記入できないという問題が起こりました。

自社でその国の言葉を通訳・翻訳できるスタッフがいるので、すべて翻訳をしてもらいました。

ただ、それでも必要な項目がかかれていないなどの不備が多かったので、申請書にスムーズに記入できるように簡単なフォーマットを自社で作成して、それを参考にしてもらいながら、記入してもらいました。

そうするとだいぶ不備も減り、準備時間も短縮できました。

やはり日本での外国人雇用では質問や相談も非常に多く、また込み入った話が多いので、日本だけでは対応が難しくなり、現地で事務所を構えて、現地で日本語を話せるスタッフを業務委託として、採用しました。

そうすることで、日本と現地スタッフ、並びに応募者の対応がスムーズになり、格段とスピードと正確性が上がりました。

現地スタッフは、採用に対する支援や求人媒体の調査・検討など、通訳や翻訳までも行ってくれているので、今までのペースを考えると3倍くらいのスピード感をもって採用できました。

また、現地の応募者の方も、日本だけでなく現地の事務所があることで、精神的な安心材料にもなるようで、求人自体も増えました。

必ずしも必要ではないと思いますが、大量採用や少し難しい求人案件の場合は、現地に事務所があったほうがよいかもしれません。

あとは、入国管理局に申請書などを提出してから時間がかかることが多いので、その間に内定者の離脱を防ぐ必要があります。

やはり待っている間は雇用もできず、給与も発生しないので、生活が苦しくなる人もいるので、申請をしたあとのフォローも非常に大切になってきます。

少なくとも週に1回は連絡を聞き、現在の状況を伝え、安心感を与える必要はあります。

[関連記事]
英語で相談OKです。